昨年の米証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻以降、世界的な景気後退は日本にも暗い影を落としている。そうした中、インテリジェンスが運営する転職サービス「DODA（デューダ）」が、関東・関西・中部地域の25〜34歳のビジネスパーソンを対象に、今年の夏のボーナス支給額予想と、昨年との比較について調査を行った。

まず、夏のボーナスについて、そもそも支給されるかどうかを聞いたところ、18.0％は「支給なし」と予想。昨年支給がなかった人が12.9％だったのに対し、今年の予想は18.0％と、5.1ポイントも上回る結果となっている。

次に今年の夏のボーナスは昨年と比較してどうなるかをたずねたところ、トップは「下がりそう」（45.6％）だった。この数字は「上がりそう」（13.8％）と回答した人の3倍以上で、多くのビジネスパーソンが夏のボーナスには希望を持つことができずにいる状況を浮き彫りにしている。また、「変わらない」と予想した人は40.5％だった。

実際の支給金額予想では、全体の平均が33.7万円。昨年の支給額と比較して14.0％も減額している。特にエリア別では中部エリア（17.7％減）、業種別では「メディア」（22.5％減）や「製造業」（19.6％減）が激しい落ち込みとなった。また、前年実績を上回る予想金額となっているエリア・業種は1つもなく、夏のボーナス金額の減少傾向は全体的な傾向と見られる。

では、ボーナスの減額は転職のきっかけとなるのだろうか。すると約半数の49.5％は「ボーナス支給額を問わず転職しない」と回答している。しかし、一方で「ボーナス支給額によっては転職を検討する」は20.9％に上り、転職を検討するラインとなるのは「減少率が35.3％（全体平均）」となった。業種別では「金融」が「減少率が11.7％」と最も低く、1割程度のボーナス減額で転職を考えるというシビアな面が明らかになっている。