米証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻以降、世界的な景気後退は日本にも暗い影を落としている。そうした中、ネットリサーチの「ディムスドライブ」が10代以上の10,233人を対象に「景気に関するアンケート」を実施。結果を公表している。

まず、身近なところで景気の落ち込みを感じているかどうかを聞いたところ、49.3％が「かなり感じている」と回答。29.6％の「ある程度感じている」、13.9％の「少し感じている」を加えると、不景気を「感じている」人は92.8％にも上ることが分かった。男女別では「かなり感じている」の値は女性（44.1％）よりも男性（54.4％）のほうが10ポイント以上高く、男性のほうが不景気を強く感じていることがうかがえる。

また、昨年と比べて節約しているものを複数回答で聞いたところ、最も多かったのは「外食費」（75.5％）だった。次いで「普段の食費」（73.0％）、「ファッション費」（70.1％）、「趣味費」（68.0％）、「交際費」（66.9％）と続いている。全体的に、まず食費を節約する人が多いようだ。

次に、昨年と比べた勤め先の従業員数の増減を聞いたところ、「増えた」と回答したのは9.1％だったのに対し、「減った」と回答したのは32.0％と、従業員数が減っている企業は3割以上にも上っている（「昨年と変わらない」は50.5％）。

そして、勤め先全体の仕事量については「増えた」の17.3％に対し、「減った」は43.3％と減少傾向に。一方、自分個人の仕事量については「増えた」の26.1％に対し、「減った」は29.3％で、企業全体よりも個人のほうが、仕事量が減った割合が少ない傾向が出ている。

従業員数と仕事量の関係を見ていくと、勤め先の従業員数が昨年よりも「やや減った」「かなり減った」人では、「昨年と変わらない」人よりも仕事量が「増えた」と回答している割合が高い。また、従業員数が「やや減った」人の29.5％、「かなり減った」人の33.6％は「個人の仕事量が増えた」と回答。人数が減った分、1人当たりの負担が増加傾向にあることがうかがえる結果となった。