ワンクリック詐欺や架空請求など、メールを使った詐欺はいまだ絶えず、「オレオレ詐欺」と同様に各所で注意を呼びかけている現在も多くの人が被害に遭っている。この状況は中国でも同じのようで、特に携帯電話のメールを利用した詐欺が頻発しているという。

こうした中で、中国のネットユーザーが独自の詐欺メール対策法を公開し、賛否両論を呼んでいる。その対策法とは、（1）詐欺メールに記載されている銀行口座にネットからアクセスしてログイン画面でパスワードを3度間違える、（2）詐欺メールに記載されている電話番号へ警察官を装ってかける、（3）詐欺メールに記載されている口座にコンピュータから侵入して預金を横取りする、（4）過去に受け取った詐欺メールに記載されている情報を新たな詐欺メールへ返信する―というもの。

この「対策法」を公開した人物は、（1）は暗証番号を3度間違えると口座が使えなくなるため、（4）は詐欺メールの送り主同士を“相打ち”にさせるためと説明し、（3）については横領が発覚しても詐欺メールの送り主は通報することはなく、奪った預金は「赤十字などを通じて恵まれない人たちに寄付する」（レコードチャイナより）と述べている。しかし、これは明らかな犯罪行為で、ネットでは批判の声が上がっているほか、警察も実践しないよう注意を促しているようだ。

この「対策法」はすべて相手からの情報を信頼してのものだが、迷惑メール対策を掲載している日本のサイト「迷惑メール(spam)撲滅私的調査会」では、「間違いだらけのスパム苦情」の第1に「スパムの差出人アドレスを正しいものだと思いこむ」を挙げている。これはメールアドレスを詐称できるためで、送られてきた詐欺メールに返信すると、まったく関係のない人に届く恐れもあるという。そのため、同サイトは安易に苦情を送り返したり、ネット掲示板などにそのアドレスを書き込まないように注意を促している。

今回の「対策法」は他人のメールアドレスだとしても被害が出ない可能性が高く、犯罪行為以外は日本でも有効な手段となるかもしれない。とはいえ、やはり詐欺メールはネット業者や行政窓口に通報するのが一番だろう。