米国のサラリーマン、「在宅勤務」認められても実行に移さず。

2006/07/14 21:56 Written by コ○助

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会社勤めをしたことがある人なら、誰でも一度は憧れる在宅勤務。毎朝の通勤は面倒くさい、誰かに監視されながら仕事をするのは性に合わない、そう考えながら日々を過ごしている人もいると思うなり。フリーの個人事業主ならともかく、日本では在宅勤務を制度として導入している会社は少ないため、その憧れを現実のものにするのは、なかなか難しいことなりよね。

でも、通信環境の整備によって、近年は徐々に在宅勤務をしている人が増えているのは統計にも表れていて、国土交通省の調べでは、パソコンや携帯電話などの情報技術を活用して、働く場所や時間を限定せずに仕事をする在宅勤務の一形態「テレワーカー」が、就業者人口の39%に当たる2521万人にも達するというなりよ。もちろん、この数字はフリーランサーも含めたものなので、会社に籍を置くサラリーマンがこの中の何%ほどいるのかは定かではないなりが、世の中の流れとして在宅勤務が一般化してきているのは間違いないなりよね。

参考までに在宅勤務の制度を導入している日本の会社を探してみると。例えば有名なのは日本IBM。IBMは海外も含めて全社的に「仕事と生活を両立させることで、社員の能力を継続的に引き出す」という戦略を推し進めているため、2001年から日本でも在宅勤務を導入し、話題を呼んだなりよ。これにより、子どもの夏休み中に午後だけ在宅勤務に切り替えたり、配偶者や家族の介護をしながら終日自宅勤務をしたりと、柔軟な勤務が可能となったなりね。こうした制度を導入しているのは、ほかにアップルコンピュータやマイクロソフト、NEC、富士通などがあるのだとか。

こうした発想は米国のほうが進んでいて、日本に比べるとずいぶんと在宅勤務を認めている会社は多いなりが、実際のところ、在宅勤務について米国人はどう考えているのか、そんな調査をメリーランド大学と米Rockbridge Associatesが実施しているなりよ。ひょっとしたら、5年、10年後の日本の姿に似ているかもしれない米国の現状は気になるなりよね。

・米国労働者の25%が在宅勤務を許可されている職場あるいは職務である。
・にも関わらず、実行に移しているのは11%にとどまる。
・在宅勤務が可能な労働者のうち、実際に週2日以上在宅勤務するのは半数以下。14%は在宅勤務する意思がまったくない。
・労働者が在宅勤務が可能であっても通勤を選択する理由は、職場の専門的および社会的な環境を優先しているためと考えられる。(ITproより)

日本のサラリーマンから見たら「使えるのに使わないのはもったいない」と思うかもしれないなりが、これが米国の在宅勤務の現状のようなりよ。家で仕事するのは快適なことも多いなりが、ほかの社員とコミュニケーションが取りづらかったり、強い自制心がなければ自堕落になってしまうリスクも抱えているため、しっかり会社に通勤したほうが自分には向いていると感じる人が多いのかもしれないなりね。

コ○助の場合。一週間の半分は在宅での仕事、もう半分は会社に出入りしてオフィスでの仕事という状態なりが、家で仕事に没頭する日は、一日終わると誰とも会話していないことに気が付くことがよくあるのが不満と言えば不満。今はオフィスで人に会うこともあるのでまだ良いなりが、以前は家に完全に籠もって仕事をしていたので、精神的に結構キツかったなりね(笑)。在宅勤務も良し悪しだなぁ、と痛感させられたものなり。今自分がサラリーマンで、在宅勤務制度のある会社に勤めていたら。たぶん、望んでは制度を使わないかもしれないなりよ。

皆さんは自分の会社に制度が完備されていたら、在宅勤務をしたいと思うなりか?

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