引き続き合併問題の余波についてなりが、2球団の合併によって問題となるのは、単純に倍になる選手をどうするかということ。1年1年が勝負のプロの世界、余剰人員とされた選手は解雇されても文句は言えないかもしれないなりが、過去の球団合併の例を紐解いてみると、コミッショナー主導での選手に対する救済措置は必ず何か用意されるとの見方が強いなりね。

野球協約の57条の2によると、球団が合併した際には「一時的に各球団の支配下選手枠が80人に拡大される」（通常は70人）と定められており、コミッショナーから各球団に対して近鉄とオリックスから余剰人員と判断されるであろう50前後の選手の「保有」を通達されるという流れになることはほぼ間違いないようなり。

ただ、これはあくまでも合併してできた新球団が自由に支配下選手を選べた場合のこと。オリックスとしては、近鉄の主力級の選手を手元に残し、あとの選手を他球団に放出するというのが一番美味しいパターンなりが、これを他球団が「良し」としなかった場合には、近鉄の全選手がウェーバーにかけられる可能性も有りそうだとか。

ちなみに、過去の球団合併の際に選手がどのように扱われたのかについてサンケイスポーツに少し書かれているなりが、1951年に西日本パイレーツ（セ・リーグ）と西鉄クリッパーズ（パ・リーグ）が合併して西鉄ライオンズ（パ・リーグ）が誕生した際には、今回のケースよりも複雑なセ・リーグとパ・リーグの球団による合併だったため、揉めに揉めた結果、最終的には西日本の選手のほとんどが西鉄に移動。リーグをまたいで選手が大挙して移動するのは確かに考えなくてはいけないことが今回のケースよりも多そうなりよね。また、1952年に大洋ホエールズと松竹ロビンズが合併して大洋松竹ロビンズが誕生した際には、主力級の選手を連盟主導で弱小球団に移籍させる措置が取られたようなり。

合併が報道されてから、「近鉄＋オリックス」による豪華打線＆豪華投手陣を妄想した人も多いと思うなりが、残念ながらそう上手くはいかないかもしれないなりね。選手の扱いに関しても、今後注目していきたいところなり。