画素数競争の頭打ちや1万円弱の「トイデジカメ」ブームの終焉によって、一時は低迷状態に足を踏み入れたデジタルカメラ。薄型テレビやDVD（HDD）レコーダーと並び「新三種の神器」と呼ばれたものの、最初に失速感が漂い始めたのはデジタルカメラだったなりよね。でも、デジタル一眼レフや高機能化したコンパクト機の価格が下落したことで、ここ1〜2年で再びデジタルカメラ市場は元気を取り戻し、いまでは活況に沸いているようなり。

フジサンケイビジネスアイによると、平成19年度のデジカメ大手8社の世界出荷計画は前年度比2割増となる9440万台超。1億台の「大台」が目前に迫ってきているなりよ。好調の背景にある「理由」は大きくふたつ。ひとつは売れ行きの伸びが著しいデジタル一眼レフ市場に、ニコンやキヤノンといった古参メーカーに続けとばかり、ソニーや松下電器産業などの電機メーカーが追随したこと。いずれのメーカーの製品も少ないシェアを食い合うのではなく、相乗効果で市場の拡大に寄与しているなりね。

もうひとつはコンパクト機の著しい高機能化と低価格化。数年前には「これ以上、載せる機能がない」というレベルまで達していたかに見えたコンパクト機だったなりが、最近の製品は「高倍率ズーム」と「手ブレ補正」は当たり前、加えて「1,000万画素以上」「顔検出機能」を搭載しながら、価格も高くて5万円台程度と、非常に購入しやすい製品が店頭に並ぶようになっているなり。こうした高機能化により、現在は「600万画素未満の『低画素機』は出荷量が激減しており、今年4月に国内で出荷されたデジカメのうち、低画素機の割合はわずか0.5％にまで低下している」（フジサンケイビジネスアイより）ほどなのだとか。

すでに「一家に一台」レベルを超え、「一人一台」時代に突入しているデジタルカメラ。このままいくと再び売れ行きが鈍化し、市場が飽和状態になる日がそう遠くないうちに来るのは確実なりが、各メーカーとも「2台目、3台目」の需要を喚起できるような「仕掛け」を用意できるかどうかが、大きな課題となりそうなりね。