日本のなかでも異常に物価が高いと評判の東京。米国の調査会社が行っている生活費の高い都市ランキングで、東京が昨年に続き1位になったのだ。デフレ、デフレといわれていても、世界的にみればまだまだ最高水準の物価の高さであることが示された。ちなみに、この調査は「外国人が暮らすうえでかかる生活費」を比較している。

共同通信によると、上位ランキングは以下の通り。

1位　東京
2位　ロンドン
3位　モスクワ
4位　大阪
5位　香港
6位　ジュネーブ
7位　ソウル
8位　コペンハーゲン
9位　チューリヒ
10位　サンクトペテルブルク
11位　北京

ロシアの2都市は意外だったけど、通貨の高騰を反映してアジアの国が5都市、欧州も4都市がランクイン。ドル安の米国の都市は、10位以内には入らなかった。また、11位の北京は、中国の経済的成長ぶりがうかがえるのだ。

たしかにロンドンへ行った人の話を聞くと、「物価が高い！」と口をそろえて言う。パリやベルリンなど他の欧州諸国の物価が高そうな都市がランク外のなか2位になったのを見ると、みんなが言うことも感覚だけじゃないというのが分かるのだ。3位のモスクワは本当に意外。ドル安の影響なのだろうけど、ルーブル高なんてあまり聞かないからとてもビックリしたのだ。

それにしても、わが国からは東京、大阪が1位と4位にランクイン。家賃や生活雑貨は高いにしても、外食の値下げで食費はぜったいに下がっているはず。それとも調査の基準は自炊なのかなあ。

とにかく、上位に入って喜んでいいのか悲しむべきなのか、微妙なランキングなのだ。

余談だけど、物価が高いということはそれだけ給料も高いということになる。国内でも都市部と地方では差が出てくるのは、家賃の違いなどを考慮するとある程度は仕方のないことなのだ。国家公務員でも地方に出向して一定期間以上経過すると、その土地の水準に合わせた給料に下げられるそうだし。でも、チェーン店や家電、クルマなどの値段はどんなに田舎にいってもほとんど変わらない。収入の格差があるのにこれはオカシイのだ。こうしたものを地域の収入に合わせて変える制度や特区などをつくるのも、地方へ人口を分散できるひとつの手段になりそうだけど……。