感染症に対する意識変革が求められ、世の中のライフスタイルに大きな変化が起きてから1年以上が経った。そこで、ライオンは各家庭のライフスタイルについて調査を実施。すると、“洗濯”にも大きな変化が表れていることが分かったという。

この調査は、全国の3歳〜15歳の子どもを持つ母親475名を対象に行ったもの。まず、ライフスタイルの変化を探るために、新しい生活様式が求められるようになったことで、どの程度外出頻度が減っているのかを調査した。その結果、「リモートワークをするようになった」人が73％に。多くの企業や団体でリモートワークが導入されていることが分かる。

また、時間の使い方の変化について質問をしたところ、90％以上の家庭が「家に誰かがいる時間が増えた」（92％）と回答。「子どもの家にいる時間の長さ」も74％の家庭において増加していることから、企業によるリモートワークだけではなく学校においてもリモート授業が導入され、外遊びが減少していることがうかがえる。

また、家族で過ごす時間の使い方にも大きな変化が生まれていた。外出頻度が減少したことで、運動不足解消を補うために運動やスポーツをする人が多くなる一方で、「家族で運動やスポーツをする頻度」は26％の家庭で減少。同時に「家族でアウトドアレジャーに行く頻度」も48％の家庭で減少するなど、外出や人との接触を伴う行動は減少傾向にあることが改めて浮き彫りとなった。昨今、キャンプをはじめとしたアウトドアレジャーが注目されているが、今回の調査の中では「行かない」もしくは「行く機会を減らした」という人が半数近くいることが分かった。

ここまで多くの家庭で、「通勤や通学」「運動やスポーツ活動」「アウトドアレジャー」といった外出を伴う行動の頻度が減少していることが分かったが、これらで着用する服を汚す機会は減少している一方で、家庭での洗濯物の量と洗濯の頻度はいずれも増加（それぞれ29％、32％の増加）していることが判明。

「洗濯物が増えた」と回答した人に対して、具体的に変化のあったことを聞くと「洗濯物の抗菌除菌が不安」「部屋干しのニオイが気になる」「部屋着を洗うことが増えた」などが上位となった。

新しい生活様式の中において、抗菌対策の悩みとして「洗濯」を挙げる人は67％と多く、身につけるものを頻繁に着替えることで、菌に対しての対策を行っているからこそ悩みが多くなっていることがうかがえ、結果として洗濯物の量が増加したと推察される。

「抗菌除菌」への不安は、家族構成にも大きく起因しそうであることが分かった。例えば、未就学児（3歳〜6歳）の母親と、7歳以降の就学児童の母親とでは、この意識に大きく違いが出てきていることが見て取れる。「抗菌除菌」に対しての意識は、就学後の子どもがいる母親の多くの年代において平均を下回っているが、高校受験などのイベントを控えた子どもがいる家庭に関しては、「除菌抗菌」に対して敏感であることが分かった。