アクサ生命保険は、コロナ禍における行動変化、認知症などのリスクについて探るべく、「ニューノーマルと認知症に関する意識調査」を実施。その結果をまとめた。

この調査は昨年12月、20代〜60代の男女1,000名を対象に行われたもの。まず、「新型コロナウイルス流行前と比べて利用・頻度が増えたこと／減ったこと」についてたずねたところ、「増えたこと」は動画視聴（32.1％）、家での食事（30.2％）、通販・ECサイトの利用（27.7％）、料理をする（25.6％）、ビデオ・通話などのオンラインコミュニケーション（23.5％）、メッセージツール（メールやLINEなど）（22.2％）の順、「減ったこと」は旅行する（56.6％）、外食する（55.2％）、実際の対面によるコミュニケーション（51.7％）、外出を伴う買い物（39.8％）、カラオケなどで歌を歌う（34.4％）、映画・演劇鑑賞（34.0％）の順となった。

大まかな傾向としては、「旅行する」「対面コミュニケーション」「スポーツをする」「映画・演劇鑑賞」といった、外出や人との接触を伴う行動は大幅に減少し、運動量や対話による刺激が低下している傾向にあることが改めて浮き彫りに。これは脳機能の維持に大切な有酸素運動や、コミュニケーションによる能動的な刺激の減少を示唆しており、認知機能低下のリスクの高まりが懸念される。

増加した項目には、デジタル機器の利用を伴う「動画視聴」や「SNS」があり、スマートフォンやパソコンなどデジタル機器への依存によって、記憶力・集中力・注意力の低下や言語障害といった認知症に似た症状がでる「デジタル認知症」のリスクが高まっていることがうかがえる。

認知機能の維持・向上には、「頭を使うことで脳の前頭前野の血流が上昇（＝活性化）することが重要」ということが、研究からわかっており、川島隆太博士（東北大学加齢医学研究所所長）は「前頭前野をしっかり活性化させるには、適度な負荷が重要でリラックスした状態では活性化しないと考えられています。たとえば、音読をする、簡単な計算問題を全力で解く、調理をする、楽器を演奏する、人と対面で会話をするなど、目的をもって能動的に脳を使うことで、適度な負荷がかかり認知機能の維持・向上につながります」との見解を示している。

一方、テレビやスマートフォンなどインターネット端末での「動画視聴」や「SNS」の利用は、視覚にかかわる「後頭葉」と、聴覚にかかわる「側頭葉」ばかりが使われ、前頭前野の血流はむしろ低下して働きに抑制がかかり、ぼーっとした状態になるという。この、ぼーっとした前頭前野を使わない状態が毎日続くと、認知機能が次第に低下し、長期的には認知症リスクを高めることが懸念される。

調査では次に、新型コロナウイルスの感染拡大前と比べ、「孤独感」「ストレス」の増えたか、減ったかについて質問。その結果、「孤独感」を感じることが増えた人は4人に1人、「ストレス」を感じることが増えた人は約半数にも上った。その理由をたずねると、外出制限やリモートワークなどからの孤独感や、マスクの着用、新型コロナウイルス感染症に関するネガティブな報道、家族が日中一緒にいることによるストレス、といった声が上がった。

川島博士は「長期にわたるストレスや強度のストレスを受けると、記憶を司る海馬など脳に悪影響を及ぼすことがわかってきました。コミュニケーションに関する行動の減少以外に、このようにメンタル面からも認知症のリスクが高まっていることが懸念されます」と指摘している。

こうした行動の変化と、ストレス・孤独感との関係を見ると、全体平均と比べて「SNS」「動画」「スマートフォンのゲーム」といったWebサービスの利用が増えたと回答とする人は、「孤独感」や「ストレス」を感じるようになったと回答した割合が高くなった。SNSやネットゲームなどのWebサービスの利用増加は、脳が同時処理しなくてはならないマルチタスク状態が続くことで脳が疲労しやすくなり、ストレス処理能力が低下することが示唆されている。

続けて、「新型コロナウイルス流行前と比べて、増えたと感じる自覚症状」について質問したところ、約4割の人が何らかの自覚症状が増えたと回答した。「イライラ／怒りっぽい」「無気力」「日付が出てこない」といった認知機能の低下を含む自覚症状が一定数上がった。新型コロナウイルスの感染拡大は、単純な感染リスクだけではなく、副次的に発生した刺激の減少から認知機能の低下、そして長期的には認知症リスクにも影響を与えることが懸念される結果となった。

そうした状況を踏まえ、「自分や家族が認知症になること」への不安についてたずねたところ、それぞれ約6割が不安を「感じている」と回答。一方で、認知症への対策については、9割以上ができていないことがわかった。「自分が認知症になるとしたら何歳くらいだと思うか」との質問では「70歳前後」の回答が多く、まだ先のこととして対策を後回しにしている実情がうかがえる。

そして、認知症の対策をしていると回答した人に具体的な対策内容を聞くと、「貯金」「保険」「身辺整理」が上位に。「認知症になったら不安に思うこと」の質問では、「周囲の人に迷惑をかけたくない」といった主旨の回答がもっとも多く、それを 裏付けるような対策内容となった。

さらに、認知症との共生社会に向けて現状の意識をたずねると、「認知症の人への対応に不安がある」が56.6％、「一緒に働くことを想像できない」が62.4％という結果に。認知症との共生社会を実現するためには、この数値を減らしていくアクションが社会全体で必要となる。

また、認知症予防についても聞いたところ、予防のために取り組みたい行動は「対面コミュニケーション」「ウォーキング・ジョギング」「散歩」「買い物」「旅行」といった結果が上位に。年代別に見ると、「特にない」と回答した人は20代で35.5％、60代で13.0％と、60代の約9割は認知症予防に向けて何かしら取り組みたいと考えており、認知症予防に対する意識の高さがわかる。60代は他世代と比べて「ウォーキング・ジョギング」「買い物」「旅行」「料理」といった項目の回答率も高く、認知症予防のために、日々の行動をより良くしていこうという意志が見られる。


☆川島隆太博士（東北大学加齢医学研究所所長） コメント

新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛や行動制限で、脳の機能の維持に大切な有酸素運動やコミュニケーションの機会が減り、脳の機能低下が懸念されています。今回のアンケートからも、脳にマイナスな行動が増えるなどの変化が起きていることがわかりました。このままの生活スタイルが定着すると、脳の衰えを加速させる恐れがあります。

ご高齢の家族がいらっしゃる方は、認知症や軽度認知症害（MCI）の進行につながる心配がありますので、できれば人の少ない場所での散歩に誘ったり、電話やテレビ通話などでコミュニケーションの回数を増やしたり、脳トレアプリや脳トレドリルをプレゼントしたり、脳によい生活環境づくりをサポートしましょう。また、働いている人も、自宅で有酸素運動をしたり、在宅勤務でも同僚とのコミュニケーション方法を工夫したり、頻度も意識して、脳の機能を維持することを心がけてください。効果的に脳を鍛えるためには、1 日10分、前頭前野を活性化させる脳トレも有効です。