病欠の35％が月曜日に集中し、17％は「ストレス」が理由――そんな調査結果が英国で報告された。この調査はコンサルティング企業のマーサーUKが、英国内の民間企業15社で働く労働者1万1,000人を対象に行ったもの。2008年の欠勤状況について分析したところ、月曜日は病欠しやすい傾向が現れ、また、ストレスが理由の欠勤も多いことが分かったという。

マーサーUKはまず、対象労働者の病気管理記録を分析し、欠勤した曜日だけでなく、具体的な日付、理由、休んだ期間などを研究。すると病欠の曜日別の割合は月曜日の35％が突出し、その後、曜日が過ぎるに従って減り、金曜日はわずか3％だった。さらに日付から調べてみると、1月に欠勤する割合が高いことが判明。「欠勤する人が多かった上位20日のうち、13日が1月だった」（英放送局BBCより）そうだ。

病欠の理由で最も多かったのは「風邪やウイルスによるもの」。しかし、欠勤日数の点から見ると「風邪やウイルス」は、全欠勤日数の17％で2位だった。1位は「肉離れや背筋痛など、筋骨格系の問題」で24％、次いで「風邪やウイルス」と共に、「ストレス」が17％となっている。

調査では性別による分析も行っており、女性の場合「欠勤日数が男性より24％多く、ストレスによる疲労やうつといった理由は男性の2倍以上」。一方、男性の場合は「筋違いや骨折など、ケガによる理由が少なくとも女性の2倍」も見られたという。

こうした結果を受けて、英ランカスター大学の心理学者ケアリー・クーパー教授は「人々は大変な状況の中、より多くの仕事をこなすことでさらにストレスを感じ、もっと休養や休暇を必要としている」と指摘している。

また、マーサーUKクライアントマネージャーのフィローゼ・ビリモリア氏は「病欠は会社にとって財政的な重荷」（米ブルームバーグより）とコメント。具体的には、「平均給与2万5,000ポンド（約375万円）の従業員1,000人を抱える企業の場合、病欠による年間損失は73万2,000ポンド（約1億1,000万円）」に及び、全体の欠勤率を0.5％減らすと、年間10万ポンド（約1,500万円）の節減が期待できるという。

社員のストレスをいかに減らし、前向きな気持ちで仕事に取り組めるようにするのか。欠勤率を改善したい企業にとっては大きな課題と言えそうだ。