ハリウッドの注目を一身に集めるビデオ共有サイト「YouTube」。

2006/04/01 14:07 Written by コ○助

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昨年末あたりから、ネットに詳しい人の間では「久々の大型サービスが現れた」と評判を呼んでいる動画共有サイトの「YouTube」。アダルトは禁止、建前上「著作権を侵害しない動画」のみが世界中のユーザーからアップロードされ、世界中の誰でも視聴することができるサイトなりよ。一応、スタッフによる監視が行われ著作権を侵害する動画に関しては削除が行われているというなりが、実際には日本のテレビ番組やミュージッククリップ、テレビCMなどもたくさんアップロードされているのが現状。海外のサイトゆえ、まだ日本での一般知名度はそれほど高くはないなりが、夜な夜な面白い動画を求めて「YouTube」を徘徊している人が後を絶たないなりね。

ただ、当然のことながら著作権ホルダーからは非難ごうごう。特にNBCやCBSといったアメリカのメディア関係企業からは強い抗議を受けるなど、危ういサービスでもあるなり。「YouTube」は個人が趣味で開設しているサイトではなく、YouTube社という歴とした企業が運営しているサイト。そのため、「簡単にビデオの共有ができる」「コメントを付けることができる」といった現在の「YouTube」の特性を残しつつも、合法的なサービス展開に向けた道を模索している段階なりね。

その道のひとつがMTVとの提携。ミュージッククリップや番組を「YouTube」で勝手に流されることを嫌ったMTVは、訴訟などの対立姿勢を打ち出すのではなく、合法的に提携した上で動画の配信をするという、画期的な歩み寄りを見せたなりよ。MTVは「YouTube」に訪れる膨大なユーザーに対してプロモーションをすることができ、「YouTube」はMTVの豊富な資産を活用することができる。双方に大きなメリットのある提携として話題を呼んでいるなりね。

また、3月27日には著作権を侵害した動画対策の一環として「アップロードを許可する動画の長さを最大10分間までに制限」する施策を発表。これによりテレビ番組や映画をまるまるアップロードしているユーザーを排除し、「YouTube」の健全化がはかられるとの狙いがあるようなり。まあ10分以下でも実質的にはダイジェストや一部抜粋の動画がたくさんアップロードされているのでさほど意味がないような気もするなりが、対策を検討している姿勢は伝わってくるなりね。

こうした「YouTube」の動きに敏感に反応しているのがハリウッド。CNETによると、先日開催された「Digital Hollywood」カンファレンスに参加したYahoo!やAOLなどの大企業の幹部たちの話題が「YouTube」に集中していたというなり。まだ開設して間もないサービスのため、今後どのようなビジネスモデルで運営していくのかは不透明ながら、「YouTube」が開設された2005年12月以降、1日の視聴者数が300万から3000万に急増している点はどの企業も看過することはできないようなりよ。

動画共有サイトはほかにもたくさんあるなりが、認知度とトラフィックで頭一つ抜けた感のある「YouTube」。これからどのような舵取りを見せてくれるのか楽しみなりね。なお、海外のサイトでも動画をダウンロードすると著作権違反で処罰を受ける可能性があるので、くれぐれも利用は自己責任でお願いしますなり。

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